蓄電池の導入はまだ早い？タイミングや早期購入がおすすめな理由
2024/01/22
「蓄電池を導入したいけどまだ早いですか？」、「蓄電池は早めに導入したいけど後悔しないための方法はありますか？」、「蓄電池を購入する前にやっておきべきことはありますか？」など家庭用蓄電池の購入時期に関する質問が増えています。
近年の電気代高騰や停電対策として家庭用蓄電池の購入を検討する人が増えています。
そこで今回は、家庭用蓄電池の導入時期や早期購入でも大丈夫な理由、補助金が受給できる条件について詳しく説明します。
目次
蓄電池の導入はまだ早い？その理由は？
家庭用蓄電池の導入がまだ早いと言われている理由は、全部で2つあるので詳しく説明します。
蓄電池の導入費用が年々下がっているから
家庭用蓄電池の導入費用は、年々下がっています。
導入費用は、1kWhあたりの費用で見ると安いか高いかが分かります。
求め方は、「導入費用÷蓄電容量」です。
例えば、蓄電容量が7kWhの製品を150万円で導入した場合の1kWhあたりの価格は21万円です。
2024（令和6）年現在の導入費用は、メーカーや容量・性能によって異なりますが、1kWhあたり20万円〜21万円が平均相場です。
本格的に販売され始めた2010年頃が1kWhあたり30万円〜35万円から大幅に安くなり、安定した価格帯に落ち着いています。
年々設置費用が安くなっているため、なかには「もう少し安くなってから設置しよう。」と考えている人もいますが、これ以上安くなる可能性は低いです。
その理由は、世界中の物価高です。
家庭用蓄電池のバッテリーに使われているリチウムイオン電池は、マンガン・リチウム・コバルトで作られています。
マンガンなどは、レアメタル（希少金属）とも呼ばれておりそもそも費用が高いです。
それに加えて、全世界で物価高が続いてるため今以上に導入費用が安くなることは期待しにくい現状です。
今が価格の底値の可能性が高く、今後大きな変動が期待しづらいため、購入するなら今がチャンと言えます。
※税込価格で表記しています。
家庭用蓄電池の価格に関する詳しい記事はこちら⇒【2023年】蓄電池の価格相場は？工事費込み・メーカー別・安さを比較
補助金のタイミングがあるから
家庭用蓄電池の導入費用は、安い製品でも130万円程度掛かります。
少しでも安く設置するためには、補助金を活用するのが有効です。
補助金は一年中出ているわけではなく、特定の時期に募集・発表されます。
これを逃すと予算が終了し、受給できない可能性があります。
また、補助金には様々な条件があるため、条件に合わない場合、受給できません。
各種補助金を自分で調べるのには、限界があるため各販売店や国やお住まいの地域の窓口で聞いてるといいでしょう。
国の補助金の詳細は次の通りです。（令和5年度分）
蓄電池の導入は早めにするべき？
家庭用蓄電池の導入は「早めに導入するべき」という声があります。
家庭用蓄電池の導入を早めにするべき理由は、4つあるので詳しく説明します。
物価高の影響で蓄電池の値段が高くなる可能性がある
家庭用蓄電池の設置費用は年々下がっていますが、将来的な値下がりは期待しづらい現状です。
その理由は、物価高です。
家庭用蓄電池のバッテリーには、マンガン・コバルト・リチウムなどのレアメタル（希少金属）やその他の材料費が値上がりしていることが影響しています。
それだけでなく日本の歴史的な円安やロシアによるウクライナ侵攻などの設置費用が値下がりしない現状を作っています。
今後もレアメタルや材料費が値上がりする見込みで、家庭用蓄電池の設置費用に直結しているため、今の費用を考慮して早めの導入をおすすめします。
補助金制度が開始すれば早めに導入するべき
家庭用蓄電池を導入する際の補助金は、毎年出ています。
補助金を活用して導入する人が増えています。
ただし、各種補助金は限りがあり、先着順のため間に合わない可能性があります。
そのため、家庭用蓄電池の補助金を使いたい場合は、「補助金が始まったから商品を選んで決めよう。」ではなく、「今年も補助金があるからだろうから早めに動いておこう。」という考え方で動いた方いいでしょう。
家庭用蓄電池の補助金に関する詳しい記事はこちら→【2023年最新版】蓄電池の補助金はでる？国・自治体からの発表内容や申請方法を解説
いつ起きるか分からない災害時に備えられる
家庭用蓄電池があれば災害時に非常用電源として使えます。
2024（令和6）年1月1日に起きた、能登地震をはじめ、日本国内では自然災害が影響で停電が起きています。
こうした状況でも、家庭用太陽光発電システムがあれば発電している間は、非常用電源として使えます。
ですが、発電しなくなった夕方以降は、停電状態になります。
また、家庭用太陽光発電システムのパワーコンディショナーの性能上、専用コンセントから最大で1,500Wまでしか出力できないため一度に多くの電化製品を使うと、ブレーカーが落ちます。
それに対して、2024年現在販売されている家庭用蓄電池の最大出力はメーカーや性能によって異なりますが、3,000W〜5,900Wまで出力できます。
出力が大きいため一度に多くの電化製品を使ってもブレーカーが落ちなくなります。
また、全負荷対応の家庭用蓄電池を導入すれば停電時に家中の電気をバックアップしながら、エアコンやIHといった200V電源を必要とする電化製品も使えます。
災害対策を考えるのであれば、早めに家庭用蓄電池の導入をおすすめします。
導入が早ければ早いほどトータルの電気代が節約できる
家庭用蓄電池を早く設置すればするほど電気代を節約できる可能性があります。
2021（令和3）年頃から日本全国で電気代が値上がりしています。
値上がりしている原因は、「燃料調整費」です。
燃料調整費とは、火力発電に使う石炭・石油・天然ガスといった資源を各電力会社が買い上げる時に、国の燃料費調整制度に基づいて利用者から徴収する制度を指します。
ロシアのウクライナ侵攻や円安などが原因で燃料費が高騰しています。
燃料費が値上がりすると、各電力会社は燃料調整費を上げて各家庭に負担させます。
2024年1月から東京電力をはじめとする大手電力会社が電気代の値上げを発表しています。
家庭用蓄電池があれば、太陽光発電システムの発電量が不十分な時や発電しなくなった朝や夕方以降に放電すれば電力会社から電気を買う必要がなくなるため電気代が節約できます。
電気を買う期間が短くなればなるほど、電気代節約額が増えるので早めの購入をおすすめします。
電気代に関する詳しい記事はこちら⇒【2023年】電気代の値上げはいつ？生活に困らないために知っておくべきこと
参考資料：東京電力HP
蓄電池の導入は早くてもOK？事前調査は必須！
近年の電気代高騰や災害などの影響で停電が増えていることを考えると家庭用蓄電池の導入は遅いよりも早い方が良いです。
ですが、どの家庭用蓄電池でも良い言う訳ではありません。
購入する前には、事前調査は必須です。
事前調査する時に重点的に調べておいたほうが良いポイントは、全部で3つあるので詳しく説明します。
蓄電池の購入先は慎重に選ぶ
家庭用蓄電池の購入先（販売店）は慎重に選ぶ必要があります。
家庭用蓄電池は、設置場所や使用頻度によって異なりますが10年～15年程度が使える高寿命な製品です。
ですが、精密機械なので故障やトラブルが起きる可能性はあります。
故障やトラブルがあった時に、すぐに対応してくれる販売店から購入する必要があります。
工事保証が付いている販売店から購入する必要もあります。
工事保証とは、家庭用蓄電池以外の配線やケーブル等が原因でトラブルが発生したときの販売店側の保証です。
工事保証が無い場合、修理のたびに費用発生します。
修理費用は、修理箇所によって異なりますが修理代・部品代・交通費を入れると3万3,000円～場合によっては10万円を超える可能性もあります。
そのため、工事保証が手厚い販売店から購入することをおすすめします。
「どの販売店が良いかが分からない。」と思っている人も多いはずです。
良い販売店かどうかを見極める方法として有効なのが相見積もりです。
家庭用蓄電池を購入する際は、少なくても3社以上から相見積りを取って導入費用だけでなく保証内容も比較して購入しましょう。
相見積もりに関する詳しい記事はこちら⇒【2022年最新版】家庭用蓄電池を見積りする際の注意事項について徹底解説！
蓄電池の性能やメーカーの違いを調べておく
家庭用蓄電池を購入する上で、性能・メーカーの違いを知っておくことはとても重要です。
2024（令和6）年現在、家庭用蓄電池を販売しているメーカーは、国内外を合わせると20社以上あります。
各メーカーとも性能・特徴はそれぞれ違います。
メーカーによっては、設置している家庭用太陽光発電システムと相性が悪く家庭用蓄電池から逆流した
詳しい知識までは知る必要はありませんが、「国内メーカーと海外メーカーのどちらが良いのか。」、「容量」、「停電時に家中の電気をバックアップするか一部で良いのか。」は知っておいたほうがいいでしょう。
エコの王様では、海外メーカーよりも国内メーカーの家庭用蓄電池をおすすめしています。
国内メーカーの家庭用蓄電池をおすすめしている理由が次の通りです。
・補助金を受けられる
・種類がたくさんあるため、家庭用太陽光発電システムの設置年数や家庭用蓄電池の使い方によって適している製品を選べる
・国内外の家庭用太陽光発電システムとの相性がいい
・アフターフォローが手厚い
家庭用蓄電池のメーカーに関する詳しい記事はこちら⇒【2023年】蓄電池おすすめ10選！人気メーカーや価格を徹底比較！
補助金の条件を調べておく
家庭用蓄電池を早めに設置するために重要なのが「補助金の有無」です。
補助金を上手く使えば実質負担が100万円以下で済む可能性があります。
家庭用蓄電池の補助金を受給するためには、様々な条件があります。
全ての条件を満たさないと補助金を受給できません。
主な補助金の条件は次の通りです。
・Sii（一般社団法人環境共イニシアチブ）に登録されている製品である
・1kWhあたりの販売価格が定められている（昨年度の場合は、1kWhあたり15.5万円）
・HEMSなどのIOT機器を導入しなければならない
・工事前申請である（一部工事後申請ある）
・申し込み期限がある
・先着順である
補助金が受給出来なけければ経済的負担が増えるため、必ず事前調査をしましょう。
また、予算に限りがあるため早め早めの行動をおすすめします。
※補助金に関しては、税抜価格で表記しています。
まとめ
みなさんいかがだったでしょうか？
今回は家庭用蓄電池の導入時期についてお話しさせて頂きました。
家庭用蓄電池は導入費用が高いため、導入時期を見計らっている人が多いです。
ですが、導入費用が年々下がっていますが下げ止まりの傾向にありますし、災害対策、補助金の拡充などで家庭用蓄電池の購入のタイミングを早くする人は増えています。
家庭用蓄電池は早く導入すればするほど経済効果が得られやすくなったり、災害対策出来たりします。
エコの王様では、ご家庭のご予算などにあった家庭用蓄電池の提案させて頂いております。
今から家庭用蓄電池の導入を検討されている人は是非1度エコの王様にお問い合わせ下さい！
エコの王様 カスタマーサポートセンター
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自身が提案したお客様宅での施工不良に起因するお客様トラブルを経験するうちに、「提案された商品が安心・安全に使えるような状態でお客様のところに届けられる誠実で質の高い施工業者を作りたい」という思いで職人の世界へ。
業界内ではまだまだ若手の部類だが、オール電化や太陽光発電の施工経験・知識も豊富で頼れる職人頭。
