太陽光発電で電気代がタダって本当？その真実やお得に使える方法

「太陽光発電を設置すると電気代が0円になるって聞いたけど本当ですか？」、「太陽光発電を設置したら何で電気代が安くなるんですか？」、「太陽光発電の電気を使って少しでも電気代を安くする方法を教えてください。」など電気代の高騰が続いている中で家庭用太陽光発電システムに関する問い合わせがきています。

家庭用太陽光発電システムを設置することによって電気代が安くなる可能性が高くなります。

そこで、今回は家庭用太陽光発電システムがなぜ今注目されているのかや電気代が安くなる理由について詳しく説明します！

電気代が高騰！太陽光発電が注目されている理由

2021（令和3）年頃から電気代の高騰が続いています。

電気代が高騰している理由は燃料調整額です。

関西電力の資料を見てみると最も多く採用されている従量電灯Aを使用している場合、2021（令和3）年11月が7,007円だったのに対して、2022（令和4）11月には7,497円と約7％値上がりしています。

電気代は、基本料金＋電気使用量料金＋燃料調整額＋再エネ賦課金（あとで詳しく説明します。）で計算されています。

2023（令和5）年2月現在、電気代のなかで燃料調整額が大きなウエイトを占めています。

そもそも燃料調整額とは、石炭・石油・天然ガスを燃やして電気を作る火力発電に依存している日本では、政府が定めた「燃料調整額制度」に基づいて原料となる資源を各電力会社が買い取るための費用を指します。

燃料調整額が値上がりし始めた2021（令和3）年11月頃は、1kWhあたり0.45円だったのに対して2022（令和4）年11月には1kWhあたり6円にまで値上がりしています。

1年間で6円程度値上がりしているのが分かります。

燃料調整額は、電気使用量に応じて高くなるため電気を使えば使うほど高くなります。

燃料調整額や電気使用量料金の削減のために、注目されているのが家庭用太陽光発電システムです。

家庭用太陽光発電システムが発電している日中は、電力会社から電気を買う必要がなくなるため電気使用量を削減できます。

電気代に関する詳しい記事はこちら⇒【2023年】電気代の値上げはいつ？生活に困らないために知っておくべきこと

太陽光発電の導入で電気代はタダになるの？

問い合わせを頂くなかで多いのが、「太陽光発電を設置したら電気代は0円になるんでしょう？」という質問です。

家庭用太陽光発電システムを設置したからといって電気代が0円になることはありません。

電気代が0円にならない理由は、基本使用料と発電しなくなった夕方以降は電力会社から電気を買う必要があるためです。

それぞれの料金に詳しく説明します。

基本使用料

基本料金とは、各電力会社が電気使用量に関係なく固定で支払う料金を指します。

基本料金は各電力会社や料金プランによって違いますが、関西電力の従量電灯Aを使っている場合15kWhまでは1契約につき341.1円です。

そこから1kWh電気使用量が増えるたびに電気代は増えます。

関西電力の従量電灯Aの料金形態は次の通りです。

※価格は税込価格

2023（令和5）年4月から関西電力では基本料金の値上げに踏み切るとの報道があったので、2023年は2021年・2022年よりも電気代が値上がりする可能性が高いです。

※基本料金は電力会社によって変わります。

参考資料：関西電力HP

発電しなくなった夕方以降の電気を買う

家庭用太陽光発電システムは、1日中発電している訳ではなく太陽光パネルに光に当たっている間だけになります。

また、家庭用太陽光発電システムで発電された電気だけでは、家中の電気を補うことはできないため電気代が掛かります。

発電しなくなった夕方以降や曇りや雨の日が続いて発電量が不十分な時は、電力会社から電気を買う必要があります。

深夜電力が安くなる料金プランを使っていたしても深夜電力を買うことによって電気代が掛かっているため、電気代が0円になることはありません。

電気代が0円にならない理由についての詳しい記事はこちら⇒蓄電池で電気代は安くなるの？高い理由やゼロ円について解説！

太陽光発電は電気代を節約できる！その理由は？

家庭用太陽光発電システムが今注目されている最大の理由は、高騰し続ける電気代の節約ができるためです。

「太陽光発電を設置して電気代が安くなるのは知っているけど本当の理由は分からない。」という人が多いです。

家庭用太陽光発電システムを設置して電気代が安くなる理由は全部で3つあるので詳しく説明します！

発電した電気は0円

日本で行われている発電方法の中で最も多いのが火力発電です。

火力発電の燃料となる石炭・石油・天然ガスを輸入しているため費用が掛かります。

それに対して、家庭用太陽光発電システムで発電された電気は太陽光を使っているので、必要な費用は0円です。

0円で発電された電気を自宅で使う事によって電気使用量を抑えられるので、電気代が節約できますし余った電気は売電もできますので経済効果が出やすいです。

太陽光発電システムの売電に関する詳しい記事はこちら⇒2023年最新版！太陽光発電の売電価格は？手続きや終了後にやるべきこと

電気の単価が安い

家庭用太陽光発電システムで発電された電気を自家消費すれば今まで買っていた電気量を減らせるので電気代が節約できます。

基本料金は、電気使用量に応じて電気料金が加算される「従量電灯」を使っている場合が多いため、家庭用太陽光発電システムで発電された電気を自家消費に回せば電気使用量が減って安い電力区分で電気を買えるため電気代の単価が安くなります。

また、エコキュートやIHクッキングヒーターといったオール電化を導入している場合は、深夜電力（23時～翌朝7時）の電気代が安くなって昼間の電気代が高くなる料金プランになっています。

家庭用太陽光発電システムが発電している日中であれば、料金設定が高くなっている昼間の電気を買わずに済むため電気代の単価が安くなります。

オール電化と家庭用太陽光発電システムの相性に関する詳しい記事はこちら⇒オール電化とは？メリットデメリットと節約方法を解

説！

オール電化の電気代に関する詳しい記事はこちら⇒オール電化の冬の電気代が超高い！効果的な節約方法5選！

再エネ賦課金が安くなる

再エネ賦課金とは「再生可能エネルギー発電促進賦課金」の略称で、2012（平成24）年からスタートしました。

固定価格買取（FIT）制度によって各電力会社が電気を買い取るための費用を電量使用量に応じて、全国民に負担させるための費用です。

この制度がスタートした理由は、先進国の中で最もエネルギー自給率が低い日本では、再生可能エネルギーを使った発電方法の普及が急務とされています。

ここ1年～2年で全世界が「脱炭素」・「カーボンニュートラルの実現」に向けて動き出しているなかで、石炭・石油・天然ガスなどを燃料として電気を作る火力発電に依存している日本は、世界の動きと逆行してかたちになります。

そこで、全国民に負担させてでも再生可能エネルギーの普及を急いでいます。

再エネ賦課金は始まった2012年頃の1kWhあたり0.22円だったのに対して、2022（令和5）年度の1kWhあたり3.45円まで値上がりしています。

10年間で3円以上値上がりしていることが分かります。

現在、東京都の太陽光発電システムの義務化やZEH住宅を普及させるために政府が補助金を出し始めているため、再エネ賦課金は上昇すると言われており、2030（令和12）年には1kWhあたり5円になると言われています。

再エネ賦課金は燃料調整額と同じで電気使用量に応じて支払う必要やどの電力会社に加入しても一律支払うため、再エネ賦課金を削減するには節電する必要があります。

ですが、自分で節電するには限界があるため注目されているのが家庭用太陽光発電システムです。

家庭用太陽光発電システムが発電している間であれば、電力会社から電気を買う必要がなくなるため電気使用量を削減できます。

電気使用量が削減できれば再エネ賦課金を削減できます。

2023年までの再エネ賦課金の推移は次の通りです。

再エネ賦課金に関する詳しい動画はこちら⇒【知らないと絶対損する】再エネ賦課金って何？これから電気代はもっと高くなる？

太陽光発電は時期によって電気代の節約度は変わる

家庭用太陽光発電システムは電気代が節約できるというメリットがありますが、実は時期によっては節約額が変わるのを知っていたでしょうか？

時期によって電気代の節約額が変わる理由は全部で2つあるので詳しく説明します。

季節・天候により発電量が変化する

家庭用太陽光発電システムの発電量は、1年中一定ではありません。

多くの人は、「太陽が最も当たる夏場が一番発電する！」と思っています。

気温が30℃を超える夏場は、発電効率が落ちるため発電量も落ちます。

夏場に発電量が落ちる理由は、太陽光パネル1枚の発電量を示す公称最大出力や発電効率は気温が25℃で設定されているため、25℃を超えると発電効率が0.1％ずつ落ちると言われています。

そのため、夏場は太陽光パネルの表面温度が60℃～70℃になるため発電効率は落ちます。

1年を通して発電量が多いのは、気温が25℃に最も近く日照時間も長い3月～6月頃と言われています。

冬になると日照時間も短くなるため発電量は落ちます。

太陽光発電システムの発電量が変化するのは、季節だけでなく気候によっても変化します。

太陽光パネルは、太陽光が当たらないと発電しません。

そのため、雨の日や曇りの日が続くと発電量は落ちますし雪が降り積もって太陽光パネルを覆ってしまうと発電量は0になります。

太陽光パネルの発電量に関する詳しい記事はこちら⇒太陽光の1日の発電量はどれくらい？期間や時間について解説！

太陽光パネルの効率に関する詳しい記事はこちら⇒太陽光発電の効率って？発電効率と計算方法を解説！

売電価格が下がる

家庭用太陽光発電システムを設置してから10年間は、国が定めた売電価格で電力会社が電気を買い取ってくれる固定価格買取（FIT）制度があります。

ですが、設置してから10年が経過すると売電価格が設置した当時と比べると6分の1～7分の1程度にまで下がります。

売電価格が下がると、電力会社から買う電気のほうが高くなってしまうた買取期間が終わった自宅では、経済効果が出にくくなっています。

また、そもそも家庭用太陽光発電システムの売電価格自体が下がってきているため経済効果が出にくくなっています。

FIT制度がはじまった2009（平成21）年頃の売電価格は、1kWhあたり48円だったのに対して2023（令和5）年度の売電価格は1kWhあたり16円にまで下がっています。

14年前と比べると30円以上値下がりしているため、売電収入が減るので節約額は減ります。

太陽光発電システム11年目以降の売電に関する詳しい記事はこちら⇒太陽光の売電は11年目以降どうなる？卒FITの問題や対応について

太陽光発電で自家消費と売電はどちらがお得？

家庭用太陽光発電システムで発電された電気を「売電」するか「自家消費」するのどちらかを迷ったときは、現状の電気代と売電収入のバランスを見て決めると良いでしょう。

現状の電気代が高い場合は自家消費、売電収入が多い場合は売電すると良いでしょう。

売電期間が終わった11年目以降は、売電するよりも自家消費したほうがお得ですし元々の売電価格も下がっているので発電した電気を全て自家消費に回す自宅も増えています。

太陽光発電で電気代はどれくらい安くなるの？

エコの王様に問い合わせのなかで多いのが、「太陽光発電を設置したらどれくらい電気代が安くなるの？」という内容です。

家庭用太陽光発電システムを設置してどれくらい電気代が安くなるかどうかは各家庭の電気使用量によって変わります。

一般的に家庭用太陽光発電システムで発電された電気のうち約40％は自家消費されると言われています。

例えば、関西電力のはぴeタイムRを使っていて1年間の電気使用量が6,000kWh（デイタイムの使用量が3,000kWh）で太陽光発電システムの総発電量が5,000kWhのだった場合の削減額は次の通りになります。

この家庭の場合だと、1年間で約66,000円は電気代が節約できます。

電気代の高騰が続いているなかでは、家庭用太陽光発電システムの役割は大きいと言えます。

※価格は、税込価格で表記しています。

太陽光発電で電気代をできるだけ安くする方法

家庭用太陽光発電システムで電気代をできるだけ安くする方法は、全部で4つあるので説明します。

使う電気を減らす

私たちが普段から使う電気使用量を減らせば太陽光発電システムで発電した電気を使ってさらに電気代を削減できます。

電気使用量を減らすための方法は次の通りです。

自分たちで電気使用量を減らすことができれば、家庭用太陽光発電システムの自家消費量を減らせるので売電収入を増やすこともできます。

蓄電池の導入

太陽光発電システムは発電できても貯めることはできません。

太陽光発電システムで発電された電気を貯めておくために必要なのが家庭用蓄電池です。

家庭用蓄電池があれば太陽光発電システムの余剰電力や電気代の安い深夜電力（23時～翌朝7時）を貯められるので、発電量が少ない時に放電すれば電気代が節約できます。

太陽光発電システムは夕方以降、発電しなくなりますので電力会社から電気を買う必要があります。

電気を買うと電気使用量が増えるため電気代が高くなります。

太陽光発電システムが発電しなくなった夕方以降に家庭用蓄電池に貯められている電気を放電すれば、電力会社から電気を買う必要がなくなるため電気代が節約できます。

また、太陽光発電システムが設置してあれば停電が発生したとしても発電された電気を非常用電源として使用できます。

パワーコンディショナーの性能上、停電時の最大出力は1,500Wまでになっているため一度に多くの電化製品を使えません。

2023（令和5）年2月現在、販売されている家庭用蓄電池の最大出力はメーカーや性能によって多少の違いはありますが、3,000W～5,900Wまで出力できるので一度に多くの電化製品が使えます。

全負荷型対応の家庭用蓄電池であれば停電時に家中の電気がバックアップしながら200V電源を必要とするエアコンやIHといった電化製品も使えるので自家消費用だけじゃなく停電対策としても家庭用蓄電池は有効です。

家庭用太陽光発電システムと家庭用蓄電池の組み合わせに関する詳しい記事はこちら⇒太陽光発電と蓄電池のセットは元が取れる？仕組みや電気の動きについて解説！

売電をする

家庭用太陽光発電システムを設置してから10年が経過すると固定価格買取（FIT）制度が終了します。

FIT制度が終了すると電力会社によって多少の違いはありますが、1kWhあたり7円～9円程度にまで下がります。

設置した時と比べると1kWhあたり30円以上値下がりしているので、経済効果は出にくいですが売電し続けることによって売電収入を得られます。

得た売電収入で電気代の支払いをすれば電気代の支払額を減らせます。

※価格は全て税込価格で表記しています。

太陽光発電システムの11年目以降の売電価格に関する詳しい記事はこちら⇒太陽光の売電は11年目以降どうなる？卒FITの問題や対応について

プラン変更する

FIT制度が終了した家庭では、売電価格が1kWhあたり7円～9円程度にまで下がります。

2023（令和5）年2月現在では、卒FITを迎えた家庭向けに「卒FIT向け」の料金プランを販売している電力会社も多くあります。

卒FITを迎えた家庭向けの売電価格は、電力会社によって多少の違いはありますが1kWhあたり11円～22円程度です。

そのため、大手電力会社よりも売電価格が高いため、経済効果が出やすくなっています。

ですが、卒FIT向けの売電価格を提供している電力会社は、大手電力会社のように半永久的に電気を買い取ってくれるわけではなく最大でも2年程度のところが多いため、売電期間が終わったあとの電力会社を探しておく必要があります。

※価格は税込価格で表記しています。

卒FIT後の電力会社選びに関する詳しい記事はこちら⇒太陽光発電のFIT制度とは？新制度のFIPとの違いについて解説！

太陽光の電気代のまとめ

みなさんいかがだったでしょうか？

今回のお話をまとめると、

電気代の高騰が止まらないなかで注目を集めているのが家庭用太陽光発電システムです。

家庭用太陽光発電システムが発電している間は、電力会社から電気を買う必要がなくなるため電気代の節約ができたり余った電気を売電して売電収入を得ることもできます。

その反面設置してから10年が経過すると売電価格が設置年度の6分の1～約7分の1程度にまで下がってしまうとデメリットを持っています。

2023（令和5）年4月から大手電力会社は一斉に電気代の値上げをすることを発表しました。

私たちが節電するのには限界があるため電気代を削減するのに最も有効なのが家庭用太陽光発電システムです。

そのため、エコの王様にも家庭用太陽光発電システムを設置したいというお問い合わせが増えています。

エコの王様では、各メーカーの太陽光パネルを取り扱っておりますので太陽光パネルメーカー選びでお困りの人は是非1度エコの王様にお問い合わせください！

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この記事を書いた人: 清家　和馬

オール電化・太陽光発電の営業職を経験。
自身が提案したお客様宅での施工不良に起因するお客様トラブルを経験するうちに、「提案された商品が安心・安全に使えるような状態でお客様のところに届けられる誠実で質の高い施工業者を作りたい」という思いで職人の世界へ。
業界内ではまだまだ若手の部類だが、オール電化や太陽光発電の施工経験・知識も豊富で頼れる職人頭。

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