太陽光発電で売電できるのって本当?買取価格と買取終了後にやるべきこと
2021/08/23
「太陽光発電って売電価格が下がったら元が取れないんじゃないのか?」「今後売電価格ってどうなるの?」「今から太陽光発電を設置する意味はあるのか?」など、10年前と比べると売電価格が大幅に下がったことによって、太陽光発電を設置しない方が良いのではないかと考える方が増えてきました。
売電価格が下がった後も太陽光発電を設置する方も多くおられます。
今回は、太陽光発電の売電価格と太陽光発電設置することによって得られるメリットについて詳しくお話します。
目次
太陽光発電の売電制度とは?
そもそも太陽光発電の売電とはどのようなことなのでしょうか?
太陽光発電の売電制度とは、「太陽光発電で発電した電気を電力会社に売る制度」です。
日本では、太陽光発電で発電した電気を自宅で使って、余った電気を売る余剰買取制度と太陽光発電で発電した電気を全て売電する全量買取制度があります。
家庭用太陽光発電の場合、余剰買取制度を取り入れているご家庭が多いです。
日本の売電制度は、太陽光発電を設置してから10年間は高い売電価格を補償する固定価格買取制度として2009年にスタートしました。これがFIT期間です。
【2021年】太陽光発電の売電価格
現在日本では、一般家庭用太陽光発電と産業用太陽光発電があります。
産業用太陽光発電とは、太陽光発電の発電量が10kW以上の太陽光発電のことを言います。
良く大きな土地やビルの屋上などに設置されているのが、産業太陽光発電です。
日本での売電価格は、1kWhあたり○○円で売買されています。
2021年現在の売電価格は一般家庭用太陽光発電で19円です。
産業用太陽光発電の売電価格は、発電量によって金額が変わります。10~50kW未満の場合は、1kWhあたりの売電価格は12円で50~250kW未満の場合は、1kWhあたり11円です。
今まで産業用太陽光発電の売電方法は、全量買取と決まっていたのですが2020年からは総発電量が10~50kW未満であれば余剰買取制度が適応になりました。
分かりやすいように表にしていますので参考にして下さい。
太陽光発電の種類 | 売電価格 | 売電方法 |
家庭用太陽光発電(発電量10kW未満) | 19円 | 余剰買取or全量買取 |
産業用太陽光発電(発電量10~50kW未満) | 13円 | 余剰買取or全量買取 |
産業用太陽光発電(発電量50~250kW未満) | 12円 | 全量買取 |
【2022年】太陽光発電の売電価格
2022年度売電価格は、2021年よりも安くなる見込みです。
一般家庭用太陽光発電の場合は17円です。
産業太陽光発電(発電量10~50kW未満)は11円で、発電量が50~250kW未満は10円です。
こちらも表にして分かりやすくしているので参考にしてください。
太陽光発電の種類 | 売電価格 | 売電方法 |
家庭用太陽光発電(発電量10kW未満) | 17円 | 余剰買取or全量買取 |
産業用太陽光発電(発電量10~50kW未満) | 11円 | 余剰買取or全量買取 |
産業用太陽光発電(発電量50~250kW未満) | 10円 | 全量買取 |
過去と現在の売電価格はどれ位の差があるの?
FIT制度(固定価格買取制度)が始まる2009年以前の売電価格は1kWhあたり24円でした。
FIT制度が始まった2009年には、売電価格が一気に一般家庭用太陽光発電で1kWhあたり48円に引き上げられて一般家庭用太陽光発電・産業用太陽光発電の普及促進が始まりました。
2009年当時、FIT制度を10年で終了し10年後の2019年に売電価格を24円に戻す前提でこの制度がスタートしました。
そのような理由から2019年以降も売電価格は下がり続けています。
2021年現在の家庭用太陽光発電の売電価格は19円、産業用太陽光発電の売電価格は発電量によって変わりますが12~11円です。
2021年で太陽光発電を導入するべき理由
太陽光発電を導入されている理由は、電気代の節約と売電収入を得るために導入されている方がほとんどです。
ここでみなさんが思われているのが、「今から太陽光発電を設置して元が取れるのかどうか」って思いますよね?
実は、2021年は太陽光発電を導入するのにいいタイミングなのです。
なぜ2021年は太陽光発電を設置するのにいいタイミングなのかをご紹介します!
相場が安い
FIT制度が始まった2009年前後の一般家庭用太陽光発電の販売価格は、1kWあたり約50~60万円で販売されていました。
2021年現在は、メーカーや機種によって多少の違いはありますが1kWあたり約20~30万円で推移しています。
例えば、5kWの太陽光発電システムを導入した場合の価格は、10年前なら約250~300万円、現在ならメーカーによって多少の違いはありますが、約100~150万円です。
10年前と比べると太陽光パネルの価格は、半額以下になっている太陽光パネルもあります。
ここまで太陽光発電の設置費用が下がったのには、2つ理由があります。
メーカーの技術向上
メーカー側の技術向上によって太陽光パネルが大量生産出来るようになったため、その結果太陽光パネルの価格も下がりました。
海外メーカーの参入
海外の太陽光パネルメーカーは、太陽光パネルのみを製造・販売しているため太陽光発電の設置費用が安く抑えられています。
太陽光発電された頃は、「海外メーカーは不良品が多い。」「怪しい」など海外メーカーの太陽光パネルの評判は余り良くなかったのですが、現在では国内メーカーよりも海外メーカーの方が性能が良く、コストパフォーマンスも良いという事で大幅に普及しています。
太陽光パネルの価格に関する詳しい記事はこちら⇒【2021年】太陽光発電にデメリット・メリットはある?設置するべき?その真実に迫る!
たくさん発電ができる
太陽光発電を設置する上で重要なことは、自宅の屋根に太陽光パネルを載せた場合にどれだけ発電出来るかです。
太陽光パネルで発電された電気は、太陽光パネルの変換効率によって大きく変化します。
太陽光発電での変換効率とは、太陽光パネルがどれだけの太陽エネルギーを電気エネルギーに変換することが出来るかの数字を表しています。
簡単にいうと、太陽光パネルでどれだけ発電出来るかの数字のことを言います。
太陽光パネルの発電効率は、太陽光パネルの性能を見る上で重要な数字です。
太陽光発電の変換効率は2種類あります。
太陽光モジュール(パネル)変換効率
太陽光モジュールの変換効率とは、太陽光モジュール1平方メートルあたりの発電効率を示す数字です。
太陽光モジュールの発電能力として使われているのが、太陽光モジュールの変化効率です。
セル変換効率
セル変換効率とは、太陽光モジュールを構成する1つ10cm四方の太陽電池の発電効率を示す数字です。
セル変換効率の方が、太陽光モジュール変換効率よりも高く数値が出ていることが多いです。
太陽光モジュールの変換効率は、太陽光発電が販売された2009年頃の変換効率は、メーカーやパネルの素材、気候や気温によって変わりますが約17%でした。
2021年の変換効率は、こちらもメーカーや太陽光パネルの素材、気候や気温によって変化しますが、17~20%程度です。
変換効率も向上と共に、太陽光パネルの小型化・軽量化も進んでいますので、多くの太陽光パネルを屋根に載せられるようになったので10年前と比べても多く発電出来ます。
太陽光パネルの素材に関する詳しい記事はこちら⇒初心者必見!太陽光発電の仕組みと電気の作りかたについて詳しく解説!
災害時に活用できる
太陽光発電は、電気代の節約や売電収入を得る以外にも設置する理由があります。
それが、災害時の対策です。
近年、大雨や台風、地震などの影響で停電が起きるのをテレビで良く報道されています。
停電の時に活躍するのが太陽光発電です。太陽光発電が発電している日中~夕方は家中の電気を補うことが出来るので、災害時の停電の対策として太陽光発電を設置されている方が多いです。
再エネ賦課金の値上げ
みなさんここ数年で少しずつ電気代が上がっていることはご存じでしょうか?
その理由が、再エネ賦課金によるものです。
この再エネ賦課金は電気代の明細にしっかり記載されています。意外と知らない方が多いです。
では、再エネ賦課金とはどのような料金なのでしょうか?
再生可能エネルギーの普及を促進する為に日本中で協力するための課金です。
日本は主要先進国の中でもエネルギー自給率が極めて低く、再生可能エネルギーの導入・拡大が急がれています。
最近、世界中で脱炭素やトヨタ自動車のCMで豊田社長が「カーボンニュートラル」と言っている中で、石炭や石油を燃やして火力発電で電気を作っている日本は世界の流れと逆行していることになります。
菅総理大臣も2050年までに温室効果ガスを46%削減を国際会議で公言していますので、これから再生可能エネルギーの導入・拡大、電気自動車の普及も急がれています。
では、再エネ賦課金はどれくらいの料金が掛かっているのでしょうか?
再エネ賦課金は、各ご家庭の電気の使用量に応じて、再生可能エネルギーの普及に掛かった費用の1部を負担すると形をとってでも再生可能エネルギーを普及せざるを得ない状況に今日本はなっています。
再エネ賦課金制度が始まった2012年の金額は、1kWhあたり0.22円だったのが年々上昇を続けています。2021年の5月からは1kWhあたり3.36円です。
今後も再エネ賦課金は、今後も上昇し続けて2030年には1kWhあたり5円まで上昇する予定です。
では、実際にどのくらいの金額が月々の電気代に組み込まれているのでょうか?
分かりやすくお伝えすると、1か月の電力使用量が400kWのご家庭の場合
2021年度(再エネ賦課金3.36円)
1か月3.36円/1kWh×400kW=1,344円が再エネ賦課金として月々の電気代に足される事になります。
1年間にすると約16,128円です。
2030年(再エネ賦課金5円)
1か月の電気使用量400kW×5円/kWh=2,000円が再エネ賦課金として月々の電気代に足される事になります。
1年間にすると約24,000円です。
再エネ賦課金は、どこの電力会社に加入しても一律で払う課金なので、再エネ賦課金を削減する為には、電力会社から買う電気を削減するために節電するか、太陽光発電を設置して電力会社から買う電気を減らすしかない方法しか無いです。
再エネ賦課金対策として、太陽光発電を設置されるのもいいでしょう!
再エネ賦課金に関する詳しい動画はこちら⇒【知らないと絶対損する】再エネ賦課金って何?これから電気代はもっと高くなる?
蓄電池とのセットでオトク
太陽光発電の力を最大限を生かすためには、蓄電池は欠かせません。
その理由は、太陽光発電のデメリットを消せるからです。
太陽光発電は日中発電している時は、家中の電気を賄うことが出来ますが、発電しなくった夕方以降は停電状態になります。
そこで、日中太陽光発電で発電した電気を使いながら、余った電気を蓄電池に貯められるので夜の電気として使って頂くことも可能です。
太陽光発電は、天候や気温の影響で充分な発電量が得られない時は蓄電池に貯められている電気を必要に応じて放電してくれたり、電気代の安い深夜電力を貯めたりしてくれるので、太陽光発電と蓄電池をセットで導入するのはお得です。
太陽光発電と蓄電池の相性に関する詳しい記事はこちら⇒太陽光発電と蓄電池は相性抜群って本当?その理由とメリット・デメリットを公開!
太陽光発電の売電を考慮して得なのかを考えよう
太陽光発電を設置する場合は、発電量と売電価格、太陽光発電の本体価格は非常に重要です。
また、どれくらいの期間で償却出来るかも重要です。
今から太陽光発電を設置する際に何を考慮すれば良いかお伝えします。
太陽光発電の本体価格
家庭用太陽光発電が本格的に販売された頃の1kWあたり約50~60万円でしたが、太陽光パネルメーカーの技術向上によって太陽光パネルの大量生産が可能になりました。その結果、毎年少しずつ太陽光パネルの1kWあたりの販売価格は下がっています。
今はメーカーや太陽光パネルの性能によっても変わりますが、1kWあたり約20~30万円程度まで下がっています。
10年前と比べると設置費用は安くなっています。
売電価格
売電価格と太陽光発電の設置費用は比例していると言えます。
その理由は、売電価格が下がり始めた頃から太陽光パネルの販売価格も下がり始めたからです。
売電価格が48円だった頃の太陽光パネル1kWあたり販売価格は約50~60万円だったのに対して、現在の売電価格19円で太陽光パネル1kWあたり販売価格はメーカによって多少の違いはありますが約20~30万円です。
これからも分かるように売電価格が下がるのと太陽光発電の設置費用が下がったのは比例していると言えます。
そもそも売電価格は、初期費用が回収出来る範囲の価格として設定されています。
また、太陽光発電の売電期間は設置してから家庭用なら10年間、産業用なら20年間は一定の売電価格で買い取りをしてくれるので、売電収入を得ることが出来ます。
電気代を考慮して10年後はどれくらいオトクになる?
太陽光発電を設置してから何年で償却出来て、償却後はいくらぐらいお得になるか1番関心があるところですよね。
何年で太陽光発電の初期費用が回収出来るかはみなさんのご自宅でどれくらい電気が使われているかが重要です。
例えば、年間電気使用量が4,800kWh(関西電力のはぴeタイムRを利用)で太陽光発電の年間発電量が約6000Whのご家庭の場合、
太陽光発電で発電された電気が昼間自家消費量が各ご家庭によっても変わりますが約40%と言われています。
太陽光発電の年間発電量に約40%を掛けると約2,400kWhが自家消費に使われていることになります。
これに関西電力のはぴeタイムRのデイタイムの電気代26円/kWを掛けると1年間の電気代節約代が分かります。
2,400kWh×26円=62,400円(年間電気代節約額)
残りの太陽光発電の発電量が3,600kWに売電価格19円を掛けると年間の売電収入が分かります。
3,600kWh×19円=68,400円(年間売電収入)
年間の電気代節約額と年間売電収入を足すと1年間の経済効果が分かります。
68,400円(年間売電収入)+62,400円(年間電気代節約額)=130,800円(1年間の経済効果)
仮に130万円の太陽光発電を設置した場合、10年で初期費用が回収できて、11年目からはお得が出ます。
太陽光発電を設置する場合には、年間の電気使用量と太陽光発電の年間発電量を基に考えると何年後にお得が出るかを考えることが出来ます。
売電価格が下がっても問題なし!太陽光発電をオトクに設置する方法
売電価格が下がったとしても太陽光発電の設置費用も安くなっているので、太陽光発電を設置しても損することはありません。
ですがより安く太陽光発電を設置するためにはどうすれば良いのでしょうか?
お得に設置するための方法についてご説明しましょう!
太陽光発電導入時に相見積もりをする
太陽光発電を設置する場合には、必ず2社以上からの相見積もりを取る必要があります。
その理由は、太陽光発電の工事代金と保証費用の比較が出来るためです。
FIT制度が始まった2009年前後の太陽光パネル1kWあたりの販売価格は約50~60万円程度でした。2021年現在では、メーカーやパネルの種類によって多少の違いはありますが、約20~30万円程度です。
太陽光発電本体の設置費用は、10年前と比べると半額近くまで下がっていますので設置しやすくなりました。
見積もりを取った時のポイントが2つあるのでご紹介します
工事代金
工事費用は各販売店によって見積書の書き方もあるので一概には言えませんが、基本工事代金を安くして現地調査後に追加料金を取る業者もあります。
また、最初から工事代金が高い場合は工事代金の中に工事保証が含まれていることもあります。
太陽光発電の工事代金は、各販売店によって多少の違いはありますが約20~30万円が相場です。
保証
太陽光発電は昔からメンテンナスフリーの製品だと言われています。
ですが、実際のところはメンテナンスが必要です。
太陽光パネルに汚れが付くとその汚れが影になって発電効率が落ちる原因になります。
太陽光パネルの汚れの中で砂や埃は、雨で洗い流されるので発電効率にそこまで大きな影響はしないのですが、鳥の糞などは太陽光パネルに付着すると雨では汚れが落ちないので拭き取る必要があります。
自分で拭き取り作業をすると、落下する危険性や雑巾などを使って拭き取ると傷が付いて発電効率がさらに落ちる可能性があるので専門業者によるメンテンナンスが必要です。
もう1つは雨漏りの保証です。
太陽光発電を設置してからあっていけないことですが、雨漏りが起きることがあります。
雨漏りが起こってしまうとメーカー側では対応してくれませんので、販売店の対応になります。販売店によっては、工事保証が有償だったり無いところもあるのでその場合は自己負担になります。
工事保証とは、製品以外の配線や雨漏りに関する保証です。簡単に言えば販売店の保証です。
工事保証が付いているかいないかは非常に重要ですので、工事保証の有無をしっかり確認しましょう。
補助金があれば利用する
国からの太陽光発電の補助金は2014年に終了していますが、各自治体によっては太陽光発電に関する補助金を出している自治体もあります。
自治体からの補助金があるかどうかなどは、各自治体のホームページで調べるか販売店に確認されるのが確実です。
それ以外に補助金として注目されているのが、ZEHの補助金です。
ZEHとは、net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の略称です。太陽光発電の導入や断熱性能の向上により消費電力も自家消費するエネルギー量を増やすことを目的とする住宅のことを言います。
補助金額についてにの詳しいことはまだ決まっていませんが、政府も2030年までに新築住宅の約50%をZEHにする目標を掲げているので、今後新築で家を建てられる予定の方は、ZEHにして補助金をもらいながら太陽光発電を設置することも可能です。
太陽光発電の相見積もりと保証に関する詳しい記事はこちら⇒【2021年】太陽光発電にデメリット・メリットはある?設置するべき?その真実に迫る!
ZEHに関する詳しい記事は記事はこちら⇒太陽光発電と蓄電池は相性抜群って本当?その理由とメリット・デメリットを公開!
太陽光発電売電まとめ
みなさんいかがだったでしょうか?
今回のお話をまとめると、
・今後も売電価格は下がる!
家庭用太陽光発電の2022年の売電価格は17円です。
・2021年は太陽光発電をするには良いタイミング!
売電価格は下がる傾向にありますが、太陽光パネルの1kWあたりの販売価格も10年前と比べると安くなっています。
2021年現在の太陽光発電1kWあたりの販売価格はメーカーによっては違いますが、約20~30万円程度です。
・太陽光発電を設置して何年後にお得が出るかは計算出来る!
年間発電量と年間電気使用量を基に計算すると分かります。
・太陽光発電をよりお得に導入する方法がある!
2社以上からの相見積もりを取って設置費用・工事代金・保証について比較して見てみましょう。
補助金については、各自治体のホームーページや販売店で確認するのが確実です。
ZEHについては今後の動きに注目です
太陽光発電の売電価格が下がって来てるし、今後太陽光発電を設置しても元が取れないと思っていたみなさん。
売電価格が下がった同時に太陽光発電の設置費用も安くなっているので損をすることはありません。
太陽光発電を設置してからは、設置した年度の売電価格が10年間続きますので一定の売電収入を得ることが出来るのでご安心下さい。
太陽光発電に関することで分からないことがあればエコの王様までお問い合わせ下さい。
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