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V2Hの導入費用はどれくらい?設置に関する補助金についても解説

2022/06/30

「V2Hを導入するためには、どれくらいの費用が掛かるの?」、「V2Hには、補助金もあるって聞いたけどどれくらいの補助金がもらえるの?」など、エコの王様にV2Hシステムに関するお問い合わせが増えています。

電気自動車やプラグインハイブリッド車の普及と共にV2Hシステムの導入を検討されている人が急増しています。

今回は、V2Hシステムを導入するための費用や補助金について詳しくお話します!

 

V2Hを導入するための費用について

V2hシステムの費用は、大きく分けると4つあります。

それぞれの費用について、ご説明します。

 

V2H本体

2022(令和4)年現在、V2Hシステムを販売しているのはニチコン・デンソー(ニチコンのOEM製品)・東光高岳の3社です。

 

メーカーモデル(型番)メーカー小売希望価格(税込)
ニチコンスタンダードモデル(VCG-663CN3)547,800円
ニチコンプレミアムモデル(VCG-666CN7)877,800円
ニチコンプレミアムPlusモデル(VCG-666CN7K)1,877,700円

 

メーカーモデル名(型番)メーカー小売希望価格(税込)
デンソーDNEVC-D6075オープン価格 ※1,210,000円

 

メーカーモデル名メーカー小売希望価格(税込)
東光高岳SmanecoV2H(CFD1-B-V2H1)オープン価格 ※750,000円

※デンソーと東光高岳の価格は、CEV補助金を出しているNeV(一般社団法人 次世代自動車振興センター)の承認価格を記載しています。

ニチコンV2Hシステムに関する詳しい記事はこちら⇒ニチコンのV2Hってどう?「EV・パワーステーション」について解説

東光高岳V2Hシステムに関する詳しい記事はこちら⇒東光高岳のV2Hの特徴は?種類や性能についてを解説!

参考資料:一般社団法人 次世代自動車振興センター HP

 

EV・PHEV

V2Hシステムに対応している国内のEV(電気自動車)・PHEV(プラグインハイブリッド車)の価格は、メーカーやバッテリー容量などによって違いはありますが、約3,300,000円(税込)~約4,400,000円(税込)が一般的です。

2022(令和4)年5月に、韓国の大手自動車メーカーであるヒョンテが販売した「IONIQ5」の価格は、グレードなどによって違いはありますが約5,000,000円(税込)~約6,000,000円(税込)です。

海外メーカーのV2Hシステム対応車種のほうが価格は高いです。

V2Hシステム対応車種に関する詳しい記事はこちら⇒【2022年最新版】V2Hの対応車種を完全網羅!メーカーや車種を解説

 

太陽光発電システム

V2Hシステムを活用していくなかで重要になるのが、太陽光発電システムです。

太陽光発電システムがあれば、余剰電力を使って電気自動車やプラグインハイブリッド車の充電ができるため経済効果が出やすいです。

太陽光発電システムの導入費用は、メーカー・パネルの種類・総発電量によって変わりますが、平均で1kWあたり275,000円(税込)で販売されています。

1年間で5kW発電する太陽光発電システムを導入した場合の価格は、1,375,000円(税込)です。

V2Hシステムと太陽光発電システムを同時に設置する場合は、どちらかの工事代が安くなる可能性もあります。

※太陽光発電システムの1kWあたりの販売価格には、工事代も含まれています。

太陽光発電システムの設置費用に関する詳しい記事はこちら⇒【2022年最新版】太陽光発電の設置費用はいくら?導入前にチェックするべきこと

 

工事費用

V2Hシステムの工事費用は、各販売店や施工店によって多少の違いはありますが、330,000円(税込)~440,000円(税込)が相場です。

工事費用だけを見ると高いと感じられる人も多いはずです。

工事費用のなかには、配線のトラブルなどにも対応してくれる工事保証が付いていることが多いです。

工事保証が付いていない販売店や施工店からV2Hシステムを購入すると、配線などがトラブルを発生するたびに修理費用や出張費が掛かります。

V2Hシステムを購入する場合は、販売店や施工店側の工事保証が付いているところから購入するようにしましょう。

V2Hシステムの工事代金に関する詳しい記事はこちら⇒V2Hの価格はどれくらい?設置費用について徹底解説!

 

V2Hの導入費用を抑えるためには補助金の活用

V2Hシステムを購入する場合、工事代と本体代を入れて880,000円(税込)~1,650,000円(税込)程度の費用が掛かります。

決して安い買い物では無いので、少しでも費用を抑えて購入したいですよね?

2022(令和4)年もV2Hシステムの補助金が出ています。

補助金の種類は、国からと各地方自治体からの補助金がありますのでそれぞれご紹介します。

 

国の補助金

2022(令和4)年度の補助金は、2種類ありますのでご紹介します。

 

DER(DP)補助金

DER補助金とは、一般社団法人 環境共創イニシアチブが出している「令和4年度 分散型エネルギーリソースの更なる活用に向けた実証実験」の略称です。

DER補助金のなかには、「令和4年度 ダイナミック・プライシングにより電動車の充電シフト実証実験」も含まれています。

 

DER補助金の補助額は次の通りです。

・本体代金:上限750,000円まで

・工事代:上限400,000円まで

・HEMS設置費:一律50,000円

DER補助金もダイナミック・プライシング(DP)補助金もHEMSを設置して、実証実験に参加すること絶対条件になります。

2022(令和4)年度のDER補助金については、予算額に達したため申請が締め切られましたが、追加予算が発表されたので7月5日(火)から追加申請できる可能性があります。

ただ、予算額が少ないため早めに打ち切られる可能性もあります。

参考資料:一般社団法人 環境共創イニシアチブ HP

 

CEV補助金

CEV補助金とは、NeV(一般社団法人 次世代自動車振興センター)が出している補助金です。

CEV補助金は、V2Hシステムだけでなく電気自動車やプラグインハイブリッド車への補助金も出しています。

DER(DP)補助金のようにHEMSを付けて実証実験に参加する必要もありませんし、予算額も大きいため補助金を受給できる可能性が高いです。

 

CEV補助金の補助額は次の通りです。

・本体代金:上限750,000円まで

・工事代:上限400,000円まで

工事代については、昨年度の実績をみると20万円~30万円程度の補助金が出ています。

※DER(DP)補助金もCEV補助金も消費税はお客様負担です。

参考資料:一般社団法人 次世代自動車振興センター HP

 

地方自治体の補助金

各地方自治体からの補助金に関しては、補助金を出しているところと出していない自治体があります。

詳細については、各自治体の担当窓口やホームページ・各販売店で確認するのが確実です。

国からの補助金は、各地方自治体からの補助金が受給できるためV2Hシステムを少しでも安く購入できます。

 

V2Hの導入費用のまとめ

みなさんいかがだったでしょうか?

今回のお話をまとめると、

V2Hシステムを導入するための費用は、大きく分けると4つある!

V2Hシステムを導入する時に使える、補助金は2つある!

V2Hシステムがあれば電気自動車やプラグインハイブリッド車に貯められた電気を自宅で使ったり、満充電になるまでの時間が充電スタンドの半分で済みます。

その一方で、購入する場合は高い製品だと1,500,000円(税込)以上の費用が掛かります。

決して安い買い物では無いので、購入を躊躇する人がいるのも事実です。

国も「脱炭素」や「カーボンニュートラルの実現」に向けて電気自動車やプラグインハイブリッド車・V2Hシステムの普及に向けて補助金を出しています。

補助金を使えば、総額で1,000,000円程度の高額補助金を受給できる可能性があります。

2022(令和4)年に補助金を使って少しでも安くV2Hシステムの導入をご検討されている人は、各種補助金を取り扱っているエコの王様に是非1度お問い合わせ下さい!

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