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V2Hの普及率はどれくらい?将来の可能性についてを解説

2022/06/17

「電気自動車とV2Hの相性は良いと聞くけど、どのくらい設置されているの?」、「V2Hはこれからも多くの家に設置されるの?」など、電気自動車やプラグインハイブリッド車の普及と共にV2Hシステムへの注目も集まっています。

今回は、2022(令和4)年現在のV2Hシステムの普及率や将来的にどれくらい普及していくのかなどを詳しくお話します!

 

EVとV2Hの可能性について

一般社団法人日本自動車販売連合協会連合会が出した2021(令和3)年の「燃料別販売台数(乗用車)」を見てみると、電気自動車とプラグインハイブリッド車の販売台数は、約44,000台です。

2021年の乗用車の販売台数は、約2,400,000台です。

電気自動車とプラグインハイブリッド車の販売台数に占める割合は、約1.8%です。

2020(令和2)年度は、約0.6%だったため、約3倍にまで販売台数が伸びています。

全世界が2050年までに全世界が「カーボンニュートラルの実現」、「脱炭素」に動き出しているなかで、日本国内でも電気自動車やプラグインハイブリッド車の普及が急がれています。

トヨタ自動車やホンダといった日本を代表する自動車メーカーは、2030(令和20)年に販売する新車をガソリン車でなく電気自動車やプラグインハイブリッド車にすると明言しています。

補助金も出ており、これから電気自動車は普及していく予定です。

電気自動車やプラグインハイブリッド車の普及と共に注目されているのが、V2Hシステムです。

V2Hシステムがあれば、電気自動車やプラグインハイブリッド車に貯められた電気を使えるため、電気の自給自足ができます。

電気自動車やプラグインハイブリッド車とV2Hシステムが1家1台の時代がやってくる可能性が高いです。

V2Hシステムに関する詳しい記事はこちら⇒V2Hとは?家庭用電気にしてくれるその仕組みについて徹底解説!

参考資料:一般社団法人 日本自動車販売連合協会連合会 HP

 

V2Hは今どれくらい普及率があるの?

V2Hシステムとは「Vehicle to home」の略称で、電気自動車やプラグインハイブリッド車に貯められた電気を、自宅で使えるようにしたシステムを指します。

V2Hシステムは、2012(平成24)年に家庭用蓄電池メーカーであるニチコンが、世界で初めて販売を開始しました。

2022(令和4)6月現在までに10,000台以上のV2Hシステムが販売されています。

日本の建物の数からすると、設置台数は多くありません。

設置台数が少ない理由は、電気自動車やプラグインハイブリッド車が日本国内で普及が進んでいないためです。

V2Hシステムには、家庭用蓄電池のように蓄電能力がありません。

そのため、電気自動車やプラグインハイブリッド車が無いと、V2Hシステムは力を発揮しません。

電気自動車やプラグインハイブリッド車の普及が進めば、V2Hシステム必然的に増えてくる可能性が高いです。

ニチコンのV2Hシステムに関する詳しい記事はこちら⇒ニチコンのV2Hってどう?「EV・パワーステーション」について解説

 

V2Hは将来どれくらいの普及率が予想される?

 

電気自動車やプラグインハイブリッド車の販売台数が今後増えていくなかで、V2Hシステムの設置台数も増えていく予想です。

経済産業省が2020(令和2)年に策定した「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」のなかで、「2030年までにV2Hシステムをはじめとする急速充電器を3万台設置すること。」が明記されています。

V2Hシステムや電気自動車・プラグインハイブリッド車の補助金を出している、NeV(一般社団法人 次世代自動車振興センター)のCEV(クリーンエネルギー車)補助金も毎年予算額が上がっています。

今後V2Hシステムの普及率は、2022(令和4)年よりも上がってくる可能性は高いです。

V2Hシステムの補助金に関する詳しい記事はこちら⇒「2022年」V2Hの補助金はでる?申請期間や金額についてを解説

参考資料:「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」経済産業省

 

V2Hはなぜ普及率が高くなってきているの?

電気自動車やプラグインハイブリッド車の普及によって、V2Hシステムの普及も進んでいます。

電気自動車やプラグインハイブリッド車以外にも、V2Hシステムの普及が進んでいる理由が全部で3つあるのでご説明します。

 

非常用電源確保のため

V2Hシステム対応車種は、バッテリ容量が8kWh~62kWhまであります。

それに対して、2022(令和4)年現在販売されている家庭用蓄電池の容量は、内蔵されているリチウムイオン電池が温度変化によって爆発する可能性があります。

そのため、消防法に規定により17kWh以上の家庭用蓄電池の製造は中止されています。

家庭用蓄電池は、容量や停電時に使う電化製品の数や消費電力によって多少の違いはありますが、約2日~約3日分の電気を賄えます。

V2H対応車種の電気自動車やプラグインハイブリッド車は、家庭用蓄電池よりも容量が大きいため停電時に使う電化製品の数や、消費電力によって多少の違いはありますが、約3日~約4日分の電気を賄えます。

2022年現在販売されているV2Hシステムの多くは、全負荷200V対応になっているので停電時に家中の電気がバックアップできて、200V電源を必要とするエアコンやIHなども使えます。

家庭用蓄電池の容量や各電化製品の消費電力に関する詳しい記事はこちら⇒蓄電池の容量はどれくらいが適切?失敗しない蓄電池の選びかた

V2Hシステム対応車種に関する詳しい記事はこちら⇒【2022年最新版】V2Hの対応車種を完全網羅!メーカーや車種を解説

 

EVの充電時間の短縮のため

V2Hシステムが販売されるまでの電気自動車やプラグインハイブリッド車の充電は、自宅に充電スタンドを設置するかカーディーラーに行って充電するかでした。

自宅の充電スタンドをつかう場合は、最大出力が3,000Wまでしか出せないため満充電になるまでに時間が掛かっていました。

一方で、V2Hシステムは最大出力が6,000Wまで出せるので、充電時間は従来の半分で済むようになりました。

日産リーフe+(バッテリ容量62kWh)を充電スタンドを使って満充電になるまでの時間は、約25時間です。

それに対して、V2Hシステムを使って満充電になるまでの時間は、約12.5時間です。

電気自動車やプラグインハイブリッド車の充電時間を短縮するために、V2Hシステムを導入する人が増えています。

V2Hシステムの充電時間に関する詳しい記事はこちら⇒V2Hとは?その歴史や基礎知識・メリットなどを一挙公開!

 

電気代の削減のため

V2Hシステムを導入して電気代を削減する方法は、太陽光発電システムの余剰電力と深夜電力を使うことです。

太陽光発電システムの余剰電力は、電気代は0円です。

関西電力のはぴeタイムRの料金形態は、デイタイム(10時~17時)が1kWhあたり約26円(税込)に対して、深夜電力(23時~翌朝7時)までが1kWhあたり約15円(税込)です。

昼間と夜間の電気代の差は約11円(税込)です。

この電気代の差を使って電気自動車やプラグインハイブリッド車を充電すれば、電気代が節約できます。

安い電気で充電された電気自動車やプラグインハイブリッド車の電気を電気使用量が多い時間帯などに、放電することによってピークカットができます。

ピークカットができることによって、電気代が節約できます。

V2Hシステムの電気代削減に関する詳しい記事はこちら⇒V2Hで電気代が節約できるって本当?その真実に迫る!

参考資料:関西電力 はぴeタイムR HP

 

V2H普及率のまとめ

みなさんいかがだったでしょうか?

今回のお話をまとめると、

今後自動車、電気自動車やプラグインハイブリッド車・V2Hが日本全国に広がる可能性は高い!

V2Hシステムが普及するかどうかは、電気自動車やプラグインハイブリッド車の普及次第!

V2Hシステムが普及している理由は、全部で3つある!

電気自動車やプラグインハイブリッド車の普及と共に普及し始めているV2Hシステムですが、設置台数はまだまだ少ないのが現状です。

V2Hシステムは、電気自動車やプラグインハイブリッド車が普及しないと設置台数は増えません。

全世界が「カーボンニュートラルの実現。」・「脱炭素。」に動き出しているなかで、電気自動車やプラグインハイブリッド車は必要不可欠です。

日本でも世界でも電気自動車の普及が見込まれていますので、将来的にV2Hシステム普及するでしょう。

 

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